なるほど保険基礎知識

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3.結婚時の生命保険

「結婚」はライフスタイルの転機

結婚によって家族が増えることで、それまでの独身時代とは違った新たな責任が生まれてきます。
独身のときは、自分ひとりのライフプランとそれに伴う経済的な準備を考えておけばよかったのですが、結婚となると夫婦のライフプランとそれに伴う経済的準備を考えなければならないようになります。

誰が家計を支えるのかで異なる保障

保障の必要性は、夫婦共働きなのか、夫婦のどちらかだけが働き家計を支えているのか、で大きく違ってきます。
保険は「経済的にどれくらい困るのか」を考え、「保険を掛ける必要性」と「準備しておけばよい金額」を判断してますが、夫婦共働きで、ご夫妻がまだ若く、お子さんもいないのであれば、独身時代に必要であった保険の内容とそれほど変わらないかもしれません。
一方、夫婦どちらかだけが働いていて、万が一働き手の配偶者が亡くなられた場合、経済的な打撃は、共働きの場合と比べてはるかに大きくなります。そして、残された方が仕事に就くことが可能かどうかで、必要な保障は違ってくるのです

万が一の場合は、ライフスタイルやライフプランは変わるもの

万が一配偶者が亡くなった場合にどんな困難が考えられるかを想定してみましょう。
当然、独身に戻ることになり、もう一度独身者としてのライフプランを見つめなおす必要が出てきます。
共働きの場合、収入は半減するわけですが、同時に支出も少なくなります。
例えば、多額のローンの残債がある場合や高額な家賃の賃貸住宅に住んでいる場合で、万が一が起こったあとも同じように暮らすことを望むのであれば、ローン返済や家賃支払に充てることができるような保険を考える必要があるかもしれません。
しかし、配偶者が亡くなって、ライフスタイル自体が大きく変わるような場合、住む場所を含めて経済的負担を大きく下げるように組み立てなおすのが一般的であり、様々な整理資金は必要であっても、遺族(配偶者)のために多額の保険金を遺す必要性は意外と低いものなのです。

医療保障は充実しておくほうが安心

次に、配偶者が傷害(ケガ)や病気で入院をしなければならない場合を想定してみましょう。
社会保険診療の範囲での治療であれば、72,300円(所得により変わります)を超える入院費用などを含めた治療費については健康保険で負担されるため、治療費の負担についてはあまり心配要らないかもしれません。
しかし、高度先進医療を必要とするような場合には、社会保険診療ではカバーしきれずに自費診療分の治療費負担に備えるための保障の必要性は高くなります。
また、退院後の復職の可能性と収入の変動を考えて、ライフプランを組み直す必要もあります。また、看病のために休職をしなければならないケースもあるでしょう。
結婚後は独身時代以上に医療保障についての必要性は高いといえるかもしれません。

専業主婦の場合は、死亡保障も

家計を夫の収入で賄い、配偶者は専業主婦である場合は、共働きの場合よりも、死亡保障の必要性は高くなります
また、配偶者が職につける状況かどうかが問題です。すぐにでも生活をしていく為に必要な十分な収入が得られる仕事につけるようであれば、共働きのご夫婦と同じと考えることができます。しかし、十分な収入が得られないようであれば、不足額については保険を使って準備をしておく必要がでてきます。

このように、結婚されたら人生を共に歩む伴侶ができるわけですから、想定される困難に対してどのように対処するのかをご夫婦で話し合っておくことが大切です。

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